1　脳血管疾患等リハビリテーション料（Ⅲ）に関す る施設基準

（1） 第 40 の２の（１）を満たしていること。

（2）専従の常勤理学療法士、常勤作業療法士又は常勤言語聴覚士のいずれか１名以上勤務し ていること。兼任の取扱いについては第 40 の１の（２）のアと同様である。また、言語聴覚士の場合にあっては、第７部リハビリテーション第１節の各項目のうち専従の常勤言語聴覚士を求める別の項目について、別に定めがある場合を除き、兼任は可能であること。なお、当該保険医療機関において、疾患別リハビリテーション（心大血管疾患リハビリテーションを除く。）、障害児（者）リハビリテーション及びがん患者リハビリテーションが行われる時間が当該保険医療機関の定める所定労働時間に満たない場合には、当該リハビリテーションの実施時間以外に他の業務に従事することは差し支えない。また、第 38 の１の(12)の例により、専従の非常勤理学療法士、専従の非常勤作業療法士又は専従の非常勤言語聴覚士をそれぞれ常勤理学療法士数、常勤作業療法士数又は常勤言語聴覚士数に算入することができる。専従の従事者が、当該保険医療機関が行う通所リハビリテーション又は自立訓練（機能訓練）に従事する場合については、第 40 の１の(２)のオの例によること。

（3） 第 40 の２の１の（３）及び（４）を満たしていること。

（4） 当該療法を行うために必要な施設及び器械・器具として以下のものを具備していること。 これらの器械等については、当該保険医療機関が、指定通所リハビリテーション又は自立訓練（機能訓練）を実施する場合については、第 40 の１の（４）の例によること。
歩行補助具、訓練マット、治療台、砂嚢などの重錘、各種測定用器具等。ただし、言語聴覚療法を行う場合は、聴力検査機器、音声録音再生装置、ビデオ録画システム等を有すること。

（5） 第 40 の１の（７）及び（８）を満たしていること。

（6） (２)の専従の従事者以外の理学療法士、作業療法士及び言語聴覚士については、疾患別リハビリテーションに従事している時間帯を除き、当該保険医療機関が行う通所リハビリテーション又は自立訓練（機能訓練）に従事可能であること。

（7） 第 40 の１の（10）及び（11）を満たしていること。

令和６年３月５日保医発0305第６号を加工して作成