脳血管疾患等リハビリテーション料
| Ⅰ | Ⅱ | Ⅲ | |
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| 算定日数上限 | 180日 | ||
| 所定点数 | 245点 | 200点注5） | 100点注5） |
| 算定日数超過後 13単位/月まで （要介護者被保険者等は除く） | 245点 | 200点注5） | 100点注5） |
| 算定日数超過後 13単位/月まで （要介護者被保険者等） | 147点 （入院中） | 120点 （入院中） | 60点 （入院中） |
| 医師要件注1） | 専任の常勤医師 2名以上 うち1名は脳血管疾患等リハビリテーションに関する3年以上の臨床経験又は研修会、講習会の受講歴（または講師歴）を有すること | 専任の常勤医師 1名以上 |
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| 専従常勤セラピスト注2）注3） | ①PT5名以上 ②OT3名以上 ※STを行う場合 ③ST1名以上 ①～③の合計で10名以上 （STのみを実施する場合 は別基準有り） | ①PT1名以上 ②OT1名以上 ※STを行う場合 ③ST1名以上 ①～③の合計で4名以上 （STのみを実施する場 合は別基準有り） | PT・OT・ST いずれか1名以上 |
| 施設面積注4） | 病院・診療所 160㎡以上 | 病院100㎡以上 診療所45㎡以上 |
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| 人員・面積の共有 | 人員・施設面積共有可 | ||
| 設備基準 | 歩行補助具、訓練マット、治療台 砂嚢などの重錘、 各種測定用器具（角度計、握力計等） 血圧計、平行棒、傾斜台、姿勢矯正用鏡 各種車椅子、各種歩行補助具 各種装具（長・短下肢装具等）、 家事用設備、各種日常生活動作用設備等 | 歩行補助具、 治療台、 訓練マット、 砂嚢などの重錘、 各種測定用器具 |
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| ※言語聴覚療法を行う場合は、 聴力検査機器音声録音再生装置、ビデオ録画システム等 |
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| 必要に応じ、麻痺側の関節の屈曲・伸展を補助し運動量を増加させるためのリハビリテーション用医療機器 | ― | ||
| 対象患者 | 急性発症した脳血管疾患又はその手術後の患者 急性発症した中枢神経疾患又はその手術後の患者 神経疾患 慢性の神経筋疾患 失語症、失認及び失行症、高次脳機能障害の患者 難聴や人工内耳埋込手術等に伴う聴覚・言語機能の障害を有する患者 顎・口腔の先天異常に伴う構音障害を有する患者 舌悪性腫瘍等の手術による構音障害を有する患者 リハビリテーションを有する状態であって、一定程度以上の基本動作能力、応用動作能力、言語聴覚能力の低下及び日常生活能力の低下を来している患者 |
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注1） 週3 日以上かつ週22 時間以上勤務している専任の非常勤医師を2 名以上組み合わせることで常勤1 名としてみなす。なお、経験を有する医師の要件があるものについては、経験を有する 非常勤医師の組み合わせに限る。
注2） 週3日以上かつ週22時間以上勤務している非常勤セラピスト又は看護師をそれぞれ2名以上組み合わせることで常勤1名としてみなす。ただし、常勤配置に算入することができるのは、 それぞれ1 名までに限る。（脳血管疾患等リハビリテーション（Ⅰ）のみPT4 名、OT2 名、ST1 名までみなすことができる。）なお、経験を有する者の要件があるものについては、経験を有す る者の組み合わせに限る。
注3） 当該リハビリテーションの実施単位数は、従事者1 人につき1日18 単位を標準とし､週108 単位までとする。ただし、1 日24 単位を上限とする。当該従事者が心大血管疾患リハビリテー ションを実施する場合には、実際に心大血管疾患リハビリテーションに従事した時間20 分を1 単位とみなした上で計算する。
注4） 施設面積の測定はすべて壁心ではなく、内法による測定。ただし平成26 年3 月31 日において、現に当該リハビリテーション料の届出を行っている保険医療機関については、当該機能訓練 室の増築又は全面的な改築を行うまでの間は、内法の規定を満たしているものとする。
注5） 脳血管疾患等リハビリテーション料（Ⅱ）の届出を行った保険医療機関（専従する常勤のPT が2 人以上勤務しているものに限る。）又は脳血管疾患等リハビリテーション（Ⅲ）の届出を行った保険医療機関（専従する常勤のPT が勤務している場合に限る。）において、PT、OT 又はST 以外に、運動療法機能訓練技能講習会を受講するとともに、定期的に適切な研修を修了しているあん摩マッサージ指圧師等の従事者が訓練を行った場合については、当該療法を実施するに当たり、医師又はＰTが事前に指示を行い、かつ事後に当該療法に係る報告を受ける場合であって他の算定要件を満たす場合に限り、脳血管疾患等リハビリテーション（Ⅲ）の所定点数を算定できる。
出典：厚生労働省 令和6年度診療報酬関連情報を加工して作成